販売部数30.5万部を誇る女性誌部No.１（※１）の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、55～79歳の女性839名を対象に「年金とお金の使い方に関する意識調査」を郵送アンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート30.5万部（2019年7月～12月）

公的年金受給中の世帯は全体の８割。公的年金受給開始の平均年齢は、国民年金・厚生年金ともに65歳未満の結果に。

⇒公的年金を自分自身が受給しているシニア女性623名が国民年金を受給し始めた平均年齢は63.1歳であり、通常65歳である受給開始年齢を繰りあげている人が少なくないことが分かる。なお、厚生年金受給開始年齢は61.8歳であり、これは受給開始年齢引き上げの移行期間中に受給した人が多いためと考えられる。

公的年金受給前の世帯は受給中の世帯と比べ、老後のお金に対して「心配している」割合が16.3ポイント高い。老後のお金で心配な項目では、介護費や医療費など日常生活における出費が上位に。

⇒老後のお金に対して「心配している」割合は、公的年金受給中世帯では12.5％なのに対し、公的年金受給前の世帯では28.8％と16.3ポイント高い。

年金収入のみの世帯のうち、2人以上世帯の家計では収支が320円/月の黒字。一方、1人世帯の家計では平均6万139円/月の赤字。老後のお金の不安要素は、1人世帯、2人世帯に共通して病気、介護費用の負担増加。

⇒年金収入のみの2人以上世帯では、夫の介護・医療費や、夫が亡くなった後の生活を不安視する声もみられた。

シニア女性に聞いた「年金とお金の使い方に関する意識調査」

ヘルスチェックベンチャーのハルメク・ベンチャーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松尾尚英）は、数滴の血液と尿でがんや生活習慣病のリスクチェックが病院と同等精度で実施できる在宅ヘルスチェックソリューション「おうちでドック®」を運営しております。今回、おうちでドックの受診者287名の方にアンケートを実施し、「コロナ禍による健康行動、意識の変化」について調査いたしました。

<ul><li>2年以内に医療機関で健康診断を受診した人のうち、2人に1人は今年度の健診受診を控える意向</li><li>控える理由は、「院内感染リスクがある：89％」「病院に行くまでに感染リスクがある：28%」「周りに感染させるリスクがある25%」「その他：市区町村の検診が中止となった：5.8％」</li><li>新型コロナウイルス感染拡大の影響で「新しく始めた健康習慣」1位は「食事バランスを気を付ける：40％」、「やめた健康習慣」1位は「ウォーキング：18％」</li><li>在宅型人間ドック「おうちでドック」を利用した理由1位は「短時間でできそう」、「感染リスクなく安全」、2位は「簡単そう」</li><li>おうちでドックのご利用対象は、本人が86％、ご家族の利用が47％</li></ul>

詳細は<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000024.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">PRTIMESでのリリース</a>よりご確認ください。

【調査リリース】コロナ過における「健康診断受診意向」は2人に1人が「受診を控えたい」と回答。また、健康行動にも大きく変化が発生

日経BP社主催の「日経クロスヘルスEXPO2020」にハルメク・ベンチャーズ株式会社として、「認知機能チェックサービス」「がん、生活習慣病のリスクチェックサービス」のご紹介として出展いたします。

新型コロナウイルス感染拡大予防の観点で、EXPO全体が完全オンラインで実施となります。当日はサイトを通じたチャットやオンライン商談が実施可能です。ご興味がある方は是非お立ち寄りください。

日経クロスヘルスEXPOHPは<a href="unsafe:こちhttps://active.nikkeibp.co.jp/expo/xhealth/">こちら</a>から

日経クロスヘルスEXPO2020（2020年10月14日～16日）にバーチャルブース出展をいたします

大手健診施設運営を行う医療法人社団進興会と、「おうちでドック®」を運営するハルメク・ベンチャーズ株式会社が双方の目的が合致し、共同で、従来型健診×在宅型検査の『新しい健診のカタチ』を提供することの取り組みを行う運びとなり、2020年10月12日（月）よりサービスをリリースいたします。

特徴としては、おうちでドックが提供する価値「在宅で医療と同等精度の血液、尿検査サービスが受けられる」という点に加えて、検査データを進興会と連携・管理する点や、進興会保健師による健康アドバイスが受けられる点、そして2次検査が必要な方や心配な症状がある方について、進興会の医療施設がスムーズに受診できるなど、在宅型検査と従来型検査が一体となって利用者の健康管理を行うこれまでにないスキームを構築しています。

当スキームが取り入れられたおうちでドックシリーズは、進興会HPや進興会の健診施設と契約する法人企業様のみお申込みいただけます。

詳細リリースは<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">PRTIMES</a>から

【共同リリース】「自宅でできる人間ドック」おうちでドック®が医療法人社団進興会とのアライアンスを通じ従来型健診×在宅型検査の『新しい健診のカタチ』の実現へ

販売部数30.5部を誇る女性誌部No.１（※1）の「ハルメク」発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、６０～７９歳の既婚男女600名を対象に「夫婦関係と生活に関する意識調査」をwebアンケートにて実施いたしました。 (※1）日本ABC協会発行レポート30.5万部（2019年７月～１２月）

７割のシニアが夫婦関係に満足。しかし２年前と比較すると、「満足している」人の割合は女性では減少、男性は15％増加と男女で大きなギャップあり。

⇒配偶者に対して「満足している」と回答したのは全体の70.8％。2018年の65.3％より5.5％上昇。 ⇒2018年と比べ、女性の満足度は3.1％減少、男性は15％増加と男女でギャップあり。

コロナ騒動後に夫婦関係が「悪くなった」割合  「仲良し夫婦」は0.9％に対し、「不仲夫婦」は18.8％と大きな差

⇒コロナ騒動後の夫婦関係について「悪くなった」と回答した人は、仲良し夫婦0.9％。一方で、不仲夫婦は18.8％と大きな開きが見られた。

「現在の家事分担に不満がある」と回答した人は、男性3.0％に対し女性26.0％  男女で、不満に思う人の数は23.0％もの差がある結果に。  不仲夫婦では女性の不満度がさらに高く、約半数が家事分担に不満を持っている。

⇒現在の家事分担に対し不満を訴えた人は、男性3.0％、女性26.0％と、23.0％のギャップがあった。 ⇒不仲夫婦では、約半数にあたる47.4％の女性が家事分担に不満があると回答。 ⇒家事分担の偏り・不満は、夫婦仲に良くない影響を及ぼすことが明らかになった。

２年前と比べ「へそくり」がある人は約３割減。一方、平均へそくり額は563万円と、前回調査より127万円増加。不仲夫婦の平均額は1,000万円超え！

⇒自分だけの「へそくり」がある人は、27.0％。2018年の53.5％と比べ約３割減となった。 ⇒平均へそくり額は２年前の調査と比べて、127万円増の563万円に。不仲夫婦の平均へそくり額は「1,023万円」で、2018年の平均「648万円」より「375万円」も増加した。

シニア男女に聞いた「夫婦関係と生活に関する意識調査」

新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言は、6月8日現在解除されておりますが、影響は人間ドック、健診施設では色濃く残っており、日本人間ドック学会による、5月29日公開のアンケート「会員施設（C会員）対象　新型コロナウイルス感染症に関するアンケート」によると、緊急事態宣言が解除された5月14日以降の健診受診は制限すると回答した医療機関が6割を超えております。また、食品メーカーや大学などの研究機関で、従来医療機関と連携して、血糖値やコレステロール等の介入研究を行っていたが、その実施が困難になったという声を聞き、その課題を解決するサービスとして「おうちでドック®for Med」「おうちでドック®for Lab」を本日6月8日よりリリースする事に致しました。

詳細はこちらの<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">リリース</a>をご覧ください。

「おうちで医療が受けられる」時代の到来に合わせ、健診、人間ドック、オンライン診療クリニック向けの「おうちでドック® for Med」、研究所向けの「おうちでドック® for Lab」をリリース

販売部数24.8万部を誇るシニア女性誌部数 No.1(※1)の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫 )が運営する生きかた上手研究所は、株式会社ハルメクエイジマーケティング（ 本社：東京都千代田区 、代表取締役社長：木船信義）と合同で、50～85歳のシニア女性 520名 を対象に「新型コロナウイルスに関する意識調査 」をwebアンケートにて実施いたしました 。 (※1)日本 ABC協会発行社レポート 24.8万部 (2019年1月～6月)

8割のシニア女性が新型コロナウイルスに不安を感じている「不確実な未来に対する不安」が主な原因

⇒「不安である」「まあ不安である」と回答したのは約8割 「いつ流行が落ち着くのかわからない 90.4 」といった 、不確実な未来に対する項目が多かった

金銭的な不安を感じているシニアはたったの1割。節約志向はみられない

⇒「金銭的な不安」は10.6％にとどまった ⇒「支出 は減りそうだと思う 」と回答したのは 15.2 で、 新型コロナウイルス がきっかけによる節約志向は今の所みられない

気をつけているのは「情報におどらされないようにすること」 と「免疫力をあげること 」

⇒新型コロナウイルスによる現状況の中、心がけていることの第一位は 「情報に踊らされないようにする(68.8%)」、第二位は「免疫力をあげる (64.8％)」 だった

モノよりコト消費への影響が大きい

⇒半数以上のシニアが、予定していたイベントなどがキャンセルになったことがわかった

コロナショックへの悲観は大きいが、前向きに考える希望の声も

⇒「幸せだけど不安（現実的なしっかりさん）」が68.7％と最も多く、「幸せで不安はない（なんとかなる前向きさん）」が18.8％と 、 前向きに考えるシニアもいる

シニア女性に聞いた「 新型コロナウイルスに関する意識調査 」

販売部数24.8万部を誇るシニア女性誌部数No.１（※1）の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）は、40～79歳のシニア女性600名を対象に「防災意識と実態」に関するwebアンケート調査を実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行レポート24.8万部（2019年1月～6月）

「防災意識が高い」と自覚するシニア女性は、2割に満たない

⇒　防災意識が「やや高い方」「高い方」と回答した人は全体の18.7％（112人）

「避難」に消極的なシニアが多数。避難勧告が出た際に実際に避難した人はわずか14.9％

⇒　住んでいる地域に「避難勧告」が出た経験のある人のうち、「実際に避難した」人はわずか14.9％。⇒　避難しなかった理由は、第1位「避難するほうが危険だと思った（47.5％）」、第2位「自分の家や自分自身は安全だと判断した（40.8％）」、第3位「近所で誰も避難していなかった（27.5％）」。

約6割がシニアが「災害時に他の人よりも劣っていると感じる点がある」と回答

⇒全体の64.2％が「災害時に他の人よりも劣っていると感じる点がある」と回答。シニアは災害時に弱者となってしまい、不安に感じている人が一定数いることが判明⇒しかし、年代が上がるほど「劣っている点はない」という人が増え、70代では50.7％に及ぶ。

シニアが行っている災害への備え第1位は「食料や防災用品の備蓄（48.5％）」  上の世代ほど何らかの備えを行っている割合が高く、70代は8割以上。

⇒シニアが行っている災害への備えは、第1位「食料や防災用品の備蓄（48.5％）」、第2位「避難場所の確認（32.8％）」、第3位「家族との連絡手段の確認（32.5％）」が上位。⇒何らかの備えを行っている人の割合は40代62.7％、50代75.3％、60代78％、70代84.7％と、世代が上がるほど多い傾向。

3.11直前にシニア女性に聞いた「防災意識調査」

自宅でできる検査サービス「おうちでドック」とその無料付帯サービス「オンライン健康相談チャット」が新型コロナウイルス感染拡大に伴い、利用が拡大しています。<ul><li>おうちでドックの受診申し込みは新型コロナウイルス感染拡大で自宅で検査したいニーズが増え2020年1月→2月で約2倍に</li><li>おうちでドックの無料付帯のオンライン健康相談の1月～2月の相談内訳のおよそ2割が「新型コロナウイルス関連」に</li></ul>

詳細はこちらの<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">リリース</a>をご覧ください

「検査数倍増」「オンライン健康相談の新型コロナウイルス相談数増」自宅でできるがんと生活習慣病の検査『おうちでドック®』の新型コロナウイルスに関する対応状況について

ハルメク・ベンチャーズ株式会社（千代田区、代表取締役社長　松尾尚英）は、明治安田生命相互会社（千代田区、執行役社長 根岸 秋男）が2020年2月に発売する 「みんなの健活プロジェクト」（注 1）第２弾商品となる「認知症ケア ＭＣＩプラス」（注 2） の付帯サービスとして、新サービスである「認知機能リスク評価サービス」の提供を行います。

本サービスは、明治安田生命の上記保険の契約者が利用できるサービスとして提供予定であり、契約者から提出された健康診断データを深層学習させ、MMSEスコアを推定し、認知機能の低下度合いを3段階で表示させます。

本サービスは、東京大学大学院新領域創成科学研究科 酒谷薫特任教 授らの発明（注３）・研究をベースにハルメク・ベンチャーズが事業化したサービスです。

健康診断等の血液検査の結果データだけで評価できるため、病院で別途採血等を行なう必要がないリスクチェックサービスです・なお、本サービスはお客さまの健康診断結果と同レベルの方の認知機能低下リスクを表したものであり、お客さまの個別の健康状態に対して、医師の医学的診断に基づく 疾病の診断をするものではありません。尚、本サービスは東京都福祉保健局薬務課に確認を行い、（プロログラム）医療機器の該当性が無いことを確認済みです。

※＜ＭＭＳＥ（ Mini-Mental State Examination ）について＞ ・認知症のスクリーニングテストとして、世界的に広く活用されており、見当識や単語の 記銘、計算、図形の描画などで構成されています ・一般に３０点満点中、２７点以下は軽度認知障害（ＭＣＩ）の疑い、２３点以下で認知症 の疑いがあるとされます。ただし、本テスト結果だけでは認知症やＭＣＩの診断はできま せん。診断には医師の総合的な確認が必要です。

本件に係る明治安田生命相互会社のニュースリリースは<a href="https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2019/pdf/20200124_01.pdf" target="_blank" rel="noopener noreferrer">こちら</a>から 当社へのお問い合わせは<a style="background-color:#ffffff" href="https://ventures.halmek.co.jp/contact/" target="_blank" rel="noopener noreferrer">こちら</a>から

（注 1）みんなの健活プロジェクトの概要については、以下リリース参照 ・「新たな健康増進プロジェクトの始動について」 <a href="https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2017/pdf/20180306_02.pdf" target="_blank" rel="noopener noreferrer">https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2017/pdf/20180306_02.pdf</a>

「『みんなの健活プロジェクト』の具体的取組みについて」 <a href="https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2018/pdf/20180925_01.pdf" target="_blank" rel="noopener noreferrer">https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2018/pdf/20180925_01.pdf</a>

「ベストスタイル 健康キャッシュバックの発売について」 <a href="https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2018/pdf/20190226_01.pdf" target="_blank" rel="noopener noreferrer">https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2018/pdf/20190226_01.pdf</a>

（注 2）「認知症ケア ＭＣＩプラス」は、「軽度認知障害終身保障特約」を付加した場合の「認知症ケア」をいいます。この保険の主契約は終身医療保険です。 （注３）酒谷薫特任教授が日本大学 工学部・電気電子工学科 教授、医学部・脳神経外科学講座 教授（兼担）時の発明です。

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